日本企業は、２０１０年の衝撃を忘れず、今もレアアース需要を減らすための技術開発を止めずにいる。２０１８年２月、トヨタ自動車はレアアースの使用量を半分に減らした磁石の開発に成功した。そして、政府の支援政策は、政権に関係なく一貫して推進される。元素戦略プロジェクトは、自民党政権で開始され、レアアース総合対策は民主党政権で立てた。民主党政権で始まったレアアース関連技術開発プロジェクトの事後評価書は、２０１５年に自民党政権下で作成され、概ね前向きな評価を下した。
韓国は大統領が変わるたびに、主要政策が原点から新たにスタートする。以前の政府の政策に関して公正かつ客観的な事後評価書は存在しない。２０１９年、韓国でも基礎素材産業の育成に投資しなければならないという声が高い。２０２２年に新大統領が就任した後は、どれほど多くの人が２０１９年の騒ぎを覚えているだろうか？
情報源: 日本はどうやってレアアース紛争で勝利したのか : 東亜日報
支那のレアアース禁輸は、結局の所、日本が代替先を探したのと、リサイクルの推進、技術開発により、乗り切った。
それ以外に重要な点は、日本はレアアースにより高性能部品を作っていた事で、この部品の生産が滞った事で、南鮮と同じく、支那企業は日本製部品を使った付加価値の高い製品が作れなくなり、レアアースも売れずで音を上げた。
元々、レアアースはどこでも取れるもので、人権環境無視の支那が安値で叩き売りしてたからシェアを伸ばしていただけで、支那産レアアースが無くなっても、高額にはなるが他に代替がきく。
翻って、南鮮のケースを見ると、輸出管理がいい加減な南鮮に優遇措置を撤廃した訳だが、元々いい加減で手抜きをしたがる民族性なので、これはもう二度と戻る事は無いだろう。
経済的な面を優先して、北朝鮮に渡りかねない軍事転用可能物資を売るのは有りえず、日本の高品質半導体製造原料は南鮮の他に買い手がいくらでもあり、原料が売れずに音を上げる事は無いからだ。
ノーベル賞もそうだが、金掛けたら何とかなると思っているようだが、夏になると、食品が大腸菌汚染する事件が頻発している状況で、どうやって高純度のフッ化水素が作れるのかというのが甚だ疑問だ。
ルールを守るのが大嫌いで、手抜きが大好きの民族性で、米国企業すら生産を諦めた超高純度フッ化水素をとても作れるとは思えないが、ローマ法王が言われた通り、倫理的、霊的に生まれ変わって朝鮮人やめる所からスタートしないとね 🙂